日本の食の安全を考える 日本の食品添加物区分や海外比較(2021年1月まとめ)

本記事では、日本の食とその安全性についてまとめました。


はじめに

生活が便利になればなるほど、どこかにその歪がやってくるものです。

特にコンビニの登場は私たちの生活を格段に便利にしました。24時間いつでも物が買え、お腹がすいてコンビニに行けば簡単に食べられるものが棚に並びます。外食の回数も増え、チェーン店のレストランが並び、値段もどんどん低下して入りやすくなりました。

コストカットの反動は食品の質の低下、それを補うための食品添加物、保存期間を延ばすために更に食品添加物が使用され、現在日本の食品添加物の認可数は年々増加しているのが現状です。

日本の食品添加物区分

日本の添加物は4つに区分することができます。

指定添加物 (454品目 2021年1月15日現在)

厚生省による認可が必要になる添加物です。

既存添加物 (365品目 2021年1月15日現在)

日本において広く使用されており、長い食経験があるものは、例外的に指定をうけずに使用または販売等が認められている添加物です。

天然香料

動植物から得られる天然の物質で、食品の香りづけの目的で使用されるものです。

例:バニラ香料、カニ香料など

一般飲食添加物

一般に飲食で供されているもので、添加物として使用されるものです。

例:イチゴジュース、ミカンジュース、寒天など

*日本の添加物検査では3匹のラット検査が多く行われています。果たして3匹のラット検査が人に使われる食品添加物の安全性評価として適格かどうか疑問のあるところです。


日本の食品添加物は海外に比べて多いのか

日本の添加物の数と他国の添加物の数を比べて多いとか少ないとかという議論はあまり意味をなしません。なぜならば基礎となる基準が違うからです。例えば日本では1品として登録が可能なものが他の国では成分を更に細かく分析をして多くの品目で登録をしなければいけないようなことが起こるため必然的にその数は多くなります。

例えばアメリカでは食品に直接添加されるものを『直接食品添加物』とし、食品を梱包する梱包材に添加されるものを『間接食品添加物』として登録をしなければいけないという決まりがあります。各国その国独自の規律により登録義務が発生するために、登録数だけで比較することは意味がありません。

海外で禁止されて日本で使用されている食品添加物

それでは、全く同じ食品添加物であるのに、海外では人体に害を及ぼす可能性があるということで禁止されているにも関わらず日本では現在でも使用が許可されている食品添加物に注目してみましょう。

タール色素/合成着色料として使用

主に主原料は石油を精製する過程で得られるものです。現在タール系色素は発がん性が指摘されているため、アメリカをはじめとする多くの国で使用が禁止または制限されて始めていますが、残念ながら日本では発がん性の指摘には当たらないということで、未だに食品合成着色料として使用が許可されています。

諸外国で禁止され、日本で使用されているタール系色素一覧

赤色2 号・赤色3 号・赤色102 号・赤色104 号・赤色105 号・赤色106 号、黄色4 号・黄色5 号、緑色3 号、青色1 号・青色2 号

※諸外国では黄色4号はジンマシンなどのアレルギーや喘息の原因物質としてあげられているほか、青少年がキレる原因となる情緒不安定を引き起こすとも言われています。

臭素酸カリウム

小麦粉処理剤として日本では食パンの製造において使用されており、発がん性が確認されているため海外で使用を禁止している国が出ています。

二酸化チタン

ホワイトチョコレート、チューインガムなどの着色料として使用されています。発がん性および発達障害が危惧されているものです。

ナイシン

EUではチーズや乳製品のみ限定して使用が許可されていますが、日本では、ソース、食肉製品、ドレッシング、マヨネーズなどに多く使用されています。本来は抗生物質として使われる薬品のため、食事で常時摂取すると体内において耐性菌が発生すると危惧されています。

その他海外で禁止されているもの

トランス脂肪酸

肥満の原因とされているトランス脂肪酸ですが、肥満だけではなく、心筋梗塞、心臓発作、狭心症といった重大な健康被害が危惧されています。

アメリカ、EUではトランス脂肪酸が含まれている食品の販売が禁止されています。

トランス脂肪酸は100年にもおよび使用されてきた加工食品には欠かせないものでしたが、アメリカでも2015年に決定の後2018年6月18日までにアメリカ全土で使用を禁止するよう通達されました。アメリカのマクドナルドでもポテトフライなどに使われていましたが現在は全面使用禁止になったものの、日本では使用が禁止されていないため、マクドナルドでは未だ使用を継続しているような状況です。

ホルモン剤投与の牛肉

EUでは牛に『肥育ホルモン』を投与し、成長を促進させた牛肉の輸入を1989年に禁止しました。しかしながら日本とアメリカの牛肉問題にもあるように、アメリカから多くの牛肉を輸入している日本は、EUのように肥育ホルモンを禁止するとアメリカの牛肉を輸入できなくなるため禁止にできないのです。

オーガニック社会に向かって

ヨーロッパはオーガニック先進国と呼ばれるほど、オーガニックの製品の普及が急速に増加しています。日本やアメリカに至っては、『危険性が明確になるまで使い続けよう』とする姿勢があり、ヨーロッパでは『危険性が疑われるのであれば安全性が明確になるまで使用はやめましょう』とする姿勢です。

そのためヨーロッパでは認可されている添加物であっても、極力添加物のないものを購入しようとする消費者が多いところが一番の違いです。食品に添加物を使用するために、販売が伸びない、だから生産しない。というような形が出来つつあります。


今後の日本のオーガニック生産の行方

グローバル・オーガニック・トレード・ガイドによれば2024年までの有機農産物の上昇予測は日本0.2%、フランス8.6%、イギリス3.3%、カナダ6.1%、中国10.2%、アメリカ4.9%と諸外国に比べて日本の伸び率は明らかに低い予測になっています。

日本の場合は他国に比べて農耕地が少ないため、安定的かつ効率的に農作物を作るという点から有機農業は受け入れが困難になっているという問題点があります。

消費者の増加が困難

消費者が増えれば生産者が増えますが、日本の場合は生産量が増加しなければ価格は下がりません。そのため、有機栽培の商品はどうしても生産性が高くないため、価格競争力がなく、なかなか消費者を増やすことができないという問題点があげられます。

まとめ

誰でも安全なものを口にしたいはずです。国が認可している食品添加物だから安全とおもって口にする前に、原料表示を注して見る習慣をつけ、安全なものを自分で選択する習慣をつけましょう。また、消費者が増えない限り有機栽培の値段は下がりません。政府が有機栽培に対してなんらかの補助金政策を出さない限り、日本の有機栽培の成長は難しそうです。

今回の内容の参考・関連にしたサイト

食品添加物Q&A | 日本食品添加物協会 (jafaa.or.jp)(外部サイト)

食品添加物 |厚生労働省 (mhlw.go.jp)(外部サイト)

食の安全先進国フランスで禁止、でも日本では食べられる食品の数々|NEWSポストセブン (news-postseven.com)(外部サイト)

Home | Global Organic Trade Guide(外部サイト)

タール色素(合成着色料)|避けた方がよい添加物 (whitefood.co.jp)(外部サイト)

海外で禁止・規制されている添加物が出回り年々増え続ける日本の食品添加物事情。一番怖いのは海外と日本の”規制のズレ”?! (macrobiotic-daisuki.jp)(外部サイト)

本記事は、2022年6月4日時点調査または公開された情報です。
記事内容の実施は、ご自身の責任のもと、安全性・有用性を考慮の上、ご利用ください。

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