リモートワークやセキュリティで必須知識「VPN」についての仕組みや導入メリット・デメリットを解説（2023年1月）

VPNの仕組みとは

VPN（ぶい・ぴー・えぬ）とは「Virtual Private Network」の略語で、日本語に翻訳すると「仮想専用線」です。

VPNには「トンネリング」「暗号化」「カプセル化」という3つの技術が使われています。トンネリングで仮想的な専用線を構築し、カプセル化と暗号化でパケットを第三者が見られないようにします。

コロナ禍・働き方改革でテレワークが浸透したことで、インターネット上で、よりセキュリティを強化する仕組みが必要とされ、その１つであるVPNが注目を浴びています。

国家公務員のテレワーク実施率は6割、セキュアな通信にVPN技術を活用が選択肢に。

昨今は公務員にもテレワークが浸透しつつあります。

2021年6月の朝日新聞によれば、国家公務員のテレワーク実施率は63.6%、地方公務員で37.1%だったと発表されました。新型コロナ対応・危機管理・国会対応などで実施が難しい職場を除くと、国家公務員のテレワーク実施率は7割強になります。

地方公務員の実施率が低いのは、海上保安庁・消防士など現場に出なければならない職場が多いからです。

公務員の業務は、当然、個人情報や重要なデータを取り扱う機会が多々ありますので、より安全な通信環境を実現するVPNが利用されています。

2019年4月の人事院の資料によると、在宅勤務では、VPNの活用がされていることがわかります。

》参考URL：国家公務員テレワーク取組状況（１９年４月）
（https://www.jinji.go.jp/kenkyukai/telework/kanboushiryou0204.pdf）

公務員がVPNを利用する上で押さえておきたいメリット・デメリット

次に、公務員がVPNを利用する上で、知っておきたいメリット・デメリットについて解説します。

VPN利用のメリット1：通信セキュリティの向上

VPNはトンネリングで仮想専用線を構築し、カプセル化・暗号化によって通信内容を保護して通信セキュリティを向上させます。そのため、通信している内容を第三者に盗聴されたり、改ざんされたりするリスクが最小化できます。

なお、無料で提供されているVPNの大半はセキュリティが十分ではないようで、オーストラリア連邦科学産業研究機構の調査によれば、Google Playで配布されている84%の無料VPNアプリに情報漏えいが確認されました。また、無料VPNは「運営元がはっきりしない」「セキュリティポリシーが不透明」といった問題もあります。

そのため、通信セキュリティ向上を実現するには、有料でしっかりした会社でのVPNサービスを利用することが大事だと考えられます。

》参考URL：Google Playで配信されているVPNアプリの84％でデータ漏えい？　その恐るべき理由

VPN利用のメリット2：IPアドレスを変更によるアクセス元を知られないようにする

VPNを利用するとIPアドレスを隠すことが可能です。

IPアドレスとは、インターネット上の住所のようなものです。たとえば、情報開示請求をすればIPアドレスから個人情報の取得が可能です。しかし、VPN接続ではVPNサーバーを経由して、そのサーバーのIPアドレスになります。

IPアドレスを隠せば、自分のプライバシーの保護が可能です。。たとえば、通常は市役所からのIPアドレスが接続先のログに記録されてしまいますが、VPNを利用することで市役所からのアクセスとわからなくなります。そのほかにも、海外出張のときに、海外からアクセス規制されている国内コンテンツの閲覧もできます。

VPN利用のメリット3：マルウェアなどの感染防止

VPNプロバイダによっては、マルウェア感染防止機能が提供されています。

マルウェアとは、ウイルス・ワーム・トロイの木馬・スパイウェア・ランサムウェアなど、利用しているPCマシンやスマートフォンなどのデバイスに不利益をもたらす悪意あるプログラムの総称です。マルウェアに感染すると以下のような被害が発生します。

マルウェアによる感染被害事例

• 個人情報や重要データの流出
• 保存されているファイルの改ざん
• デバイスがロックされて持ち主が操作できなくなる
• 外部と勝手に通信が行われる
• デバイスが乗っ取られ、サイバー攻撃の踏み台にされる

被害を受けないためには、しっかりとしたセキュリティが必要です。セキュリティ対策としては、アンチウイルスソフトやVPNの導入を検討しましょう。

VPN利用のメリット4：導入が簡単で、意外と低コスト

VPNは、インターネット回線を利用するため、専用回線と比べて、ネット回線料にくわえて、月額数百円程度の低コストで簡単に導入できます。

VPNのランニングコストは、月額数百円～1500円のところが多いです。また、一般的なVPNの導入手順は以下の通り簡単で15分もあれば完了します。

1. VPNプロバイダでプランを選択
2. 支払い方法を選択し、アカウントを作成
3. 専用のVPNアプリをダウンロードしてインストール
4. VPNアプリを起動してVPN接続

VPN利用のメリット5：モバイルデバイスからでも利用可能

VPNはパソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットからも利用できます。

たとえば、外出先から社内システムにアクセスして情報を参照したり、フリーWi-Fiに接続したりするときも安全な通信が可能です。

VPN利用のデメリット1：通信速度の低下

VPNを利用すると、通信速度の低下は避けられません。VPN接続でVPNサーバーを経由するときに速度低下が起こります。速度低下を抑制するには、質の高いVPNサーバーを導入しているサービスを利用しましょう。

また、サーバー数が多いと混雑が避けられて速度が低下しにくいです。快適な通信速度を維持したいなら、有料VPNプロバイダがおすすめです。

VPN利用のデメリット2：長期契約しないとリーズナブルではないことも

多くのVPNプロバイダは、長期契約が前提条件となっています。1ヶ月契約だと1500円ほどと高めですが、1年契約にすると月額数百円になることがほとんどです。

そのため、VPNをリーズナブルに利用するには長期契約が必要になります。VPNプロバイダによっては30日間返金保証を採用していますので、そういうところで、まずは1ヶ月使ってみて、使い勝手のよいサービスを選択することも一つの手です。

1ヶ月から利用可能で、在宅ワークで導入しやすいVPNサービスのご紹介

NordVPN（のーど・ぶいぴーえぬ

NordVPNは、高いセキュリティと快適な通信速度を低価格で提供しているVPNサービスです。広告・トラッカー・マルウェアからユーザーを保護する脅威対策機能を搭載し、VPN接続には256ビットAES暗号化を採用しています。

ちなみに、256ビットAES暗号化とは、アメリカ政府も採用している（※1）非常にセキュアな方式で、情報漏えいのリスクを最小化することが可能です。

※1：国家と暗号の関わり方に関する海外調査報告書P12（情報処理推進機構）

また、NordVPNは、Windows・Mac・Android・IOSだけでなく、さまざまなOSに対応しているのも特徴です。加えて、ノーログポリシーを導入しており、利用者のプライバシーに配慮しています。6台まで同時にデバイスを接続できるので、家族や恋人と契約をシェアしてよりリーズナブルに利用することも可能です。

まずは、快適な通信速度でリーズナブルにという点で導入しやすいＶＰＮサービスです。

公務員もVPNを利用してセキュアな通信を快適に行おう！

昨今はテレワークが浸透してきたことで、通信セキュリティの強化が求められています。

公務員も例外ではありません。たとえば、国家公務員のテレワーク実施率は6割に増加し、地方公務員でも4割弱となっています。

VPNを利用するメリットは、通信セキュリティの向上・プライバシーの保護・マルウェア感染対策などです。VPNを利用すれば、情報漏えいのリスクを抑えて安全にテレワークを行えます。

最適なVPNサービスを選択し、セキュアなテレワーク環境を検討してみてはいかがでしょうか。

本記事は、2023年2月2日時点調査または公開された情報です。
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