- 2022年5月10日
コロナ地獄からの脱出に向けて、イタリアの2020年（2022年4月まとめ）
2019年12月中国武漢から世界中に広がった驚異のコロナウィルスがイギリス全土を恐怖に陥れました。今まで誰も経験したことがない未知ウィルスに多くの命が奪われていたのでした。
コロナで地獄とかしたイタリアが徐々その状況から抜け出すまでを報告します。
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新型コロナウイルス感染症（COVID-19）
「新型コロナウイルス感染症（COVID-19））」をテーマにした記事です。
- 2022年5月4日
イギリス、コロナがもたらしたキャッシュレス社会への加速（2022年4月まとめ）
イギリスでは2017年に現金よりもカード支払いの取り扱い量が上回りました。ところが2020年から猛威を振るったコロナにより急速にキャッシュレス社会が進みました。
本記事では、イギリスの今後向かおうとしているキャッシュレス社会について調べました。
- 2022年4月28日
もう終わった？アメリカのコロナ事情【2022年4月版】
日本では「第7波到来か？」などと感染者数の増加が懸念されていますが、アメリカではコロナ終焉の機運が本格的になってきました。
- 2022年2月25日
アメリカにとって大きな転換期「2021年」の政治動向の総括（2022年2月レポート）
2022年2月、ロシア・ウクライナへの侵攻、EC・アメリカの動きも非常に注目されています。
今回は、バイデン政権となったアメリカの2021年の政治動向についてレポートします。
- 2022年2月25日
【入国制限もなし】イギリス・コロナ規制全廃 陽性でも隔離なし 2022年2月24日から「個人の責任」へ（2022年2月22日情報）
「コロナと共存する社会（With COVID＊）」を掲げながら政策を行ってきたのボリス・ジョンソン英首相が、コロナ死亡率の低下とワクチン接種率の高さを理由に2022年2月24日以降コロナ規制のすべてを撤廃すると発表しました。
今後は季節性インフルエンザと同等の扱いとなります。これは日本では感染病５類から2類に引き下げるのと同じ意味になります。
- 2022年2月14日
【コロナで自死は増えたのか？】日本の2021年・2020年と自殺者の人数は、ほぼ横這いの1年間約2万人、1日約55人
2022年初頭、2021年の自殺者数速報値では「自殺者数が2年ぶりに減少」したことが公表されました。実際のところどうなっているかを本記事でレポートします。
- 2021年11月4日
【うれしい謎!!新型コロナ激減】改めて振り返る2020年度（令和2年度）の国籍別入国者まとめ（2021年10月記事）
新型コロナウイルスについて、海外からの変異株の脅威に揺れ、緊急事態宣言発令となった2021年ですが、10月になって急減、原因はわからずとされています。
増えた際は、変異株の感染者が急増しているインドからの直行便を止めるなど「水際対策」を強化べきとの議論も起きていました。
今回は、あらためて、コロナ第6波にも備え、水際対策と、2020年の海外国籍別入国者のまとめてみました。
- 2021年8月20日
【厚生労働省】「新型コロナウイルス」ワクチンの不適切廃棄で企業名など公表へ
厚生労働省は、「新型コロナウイルス」のワクチンの職域接種について、不適切な管理によってワクチンを廃棄した場合に、再発防止のためその企業名や学校名を公表することを2021年7月21日に都道府県などに通知したようです。
- 2021年6月15日
マスコミの誤報道に対する毅然とした行政の対応事例【千葉県知事・熊谷俊人】（2021年6月6日）
報道番組の誤報道に対する千葉県知事のTwitterでの発信が話題となっています。
何が問題のなったのか経緯を解説するとともに、SNS時代の行政の発信のあり方についてもご紹介します。
- 2021年5月13日
【新型コロナ】ザル入国？日本への月別入国者数と、本人確認ができている割合について（2021年5月調査）
新型コロナウイルス感染症について、日本では、水際対策がうまくいかなったため、英国型の「変異株」の流入阻止に失敗したと指摘する専門家もいます。そして今、インドで確認された「二重変異株」への対策の必要性が叫ばれています。 「ザル入国」と批判する専門家もいる、これまでの日本の入国者の状況を振り返ります。
- 2021年1月3日
世界の常識が日本には無い？ 世界の「緊急事態条項」について
コロナ禍で話題となった「緊急事態宣言」の発動の条件や、「ロックダウン」の定義について、世界各国では法整備がされていますが、日本では該当するような制度が確立されていません。そのため、法的に移動を制限する「ロックダウン」ではなく、「外出自粛」の呼びかけという形がとられました。
世界では常識とも言われている、ロックダウンの法的根拠「緊急事態条項」についてまとめます。
- 2020年12月26日
冬休み中のトランプ大統領が重要法案署名に拒否権頻発の事態
いまアメリカでは、トランプ大統領が重要法案への署名を拒否していることが話題になっています。
本記事では、トランプ大統領が署名を拒否している「新型コロナウイルス対策法案」と「国防権限法案」について、アメリカ在住の日本人にレポートいただきました。
